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くりっく365

くりっく365とは2005年に取引が開始された金融商品。東京金融取引所で行われている外国為替証拠金取引のことで、為替取引としては唯一の取引所取引となっている。くりっく365の取引自体は取引業者を通じて行われるが、取引業者との会いたい取引ではなく、取引所における取引となる。
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カバー取引

カバー取引（かばーとりひき）とは、FX業者が顧客との取引により発生する損失をカバーするために他の業者に対して行う取引のことをさす。FX取引業者のヘッジ取引の一種。
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キャリートレード

キャリートレードとは、低金利通貨を利用して高金利通貨や同通貨の債券などに投資を行い資産運用を行う投資方法のこと。低コストで資金を調達しそれを高い利回りで運用することにより、投資収益を大きくすることができる投資方法。
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コア指数

コア指数とは、消費者物価指数において価格変動が特に大きい食品とエネルギーを計算から除外した物価指数のこと。日本でもこれと類似する表現の物価指数は発表されているが、コア指数という場合は主に米国の消費者物価指数の中で、食品・エネルギーを除いたものを指す。
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コンポジットインデックス

コンポジットインデックスとは「CI」とも呼ばれる景気動向指標の一つ。従来は補助として利用されていたが2008年以降は景気動向指数（DI）でなく、CIが主に利用されるようになった。コンポジットとは合成という意味であり「景気合成指数」「景気総合指数」などと呼ばれることもある。
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ゴールデンクロス

ゴールデンクロスとは、移動平均線分析における相場のポイントの一つ。短期の移動平均線が長期の移動平均線を下（安値）から上（高値）に突き抜けるチャートの形のことを指す。一般的には相場における「買い」のサインといわれている。
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乖離率

乖離率（かいりりつ）とは、現在の為替レートなどの水準が移動平均線からみてどの程度の割合離れているのかを示す指標の事を指す。移動平均乖離率とも呼ばれる。（現在価格-平均値）÷平均値×100で計算することができる。
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個人消費支出

個人消費支出（こじんしょうひししゅつ）とは、家計が支出した費用の合計であり、各国の個人の消費動向を占う上で重要な統計資料の一つ。GDPのおよそ6割（日本の場合）を個人消費は占めており、景気に対して大きな影響を与える。
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公定歩合

公定歩合（こうていぶあい）とは、各国の中央銀行（日本では日本銀行）が市中銀行（一般の銀行）に対して資金を貸し出す際の金利のこと。1990年代までは日銀は金融政策として公定歩合を調整していたが、コール市場（短期金融市場）の拡大を受けて、日銀の金融政策の操作目標は「無担保コール翌日物金利」へと変わっていった。
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公開市場操作

公開市場操作（こうかいしじょうそうさ）とは、中央銀行が金融政策の方針により市場のマネーサプライ（通貨供給量）をコントロールするために行う操作のこと。オペレーションとも呼ばれ、マネーサプライを減らすことを売りオペレーション（売りオペ）、反対を買いオペレーション（買いオペ）と呼ぶ。
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口先介入

口先介入（くちさきかいにゅう）とは、実際に為替介入を行うわけではないものの、政府要人や中央銀行（日本銀行など）の要人などが為替相場に対して、意図的に発言を行うことを指す。円高を牽引するために「円高に対しては対処する必要がある」などの発言をし、為替介入を匂わせるなどが挙げられる。
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外国為替市場

外国為替市場（がいこくかわせしじょう）とは外為市場とも呼ばれる。基本的に為替取引の場合株式投資などとは異なり、取引所を通じての取引は行われない。（くりっく365は例外とする）そのため、為替取引は原則として相対取引をベースとする。
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外貨準備

外貨準備（がいかじゅんび）とは各国の通貨当局が準備している外貨のことを指す。その国が保有している外貨準備の額のことを【外貨準備高】と呼ぶ。なお、日本の場合管轄しているのが財務省（外国為替資金特別会計）と日本銀行となっている。
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季節調整

季節調整（きせつちょうせい）とは、経済指標の数値において季節の違いにおける変動を除くことを指す。多くの経済指標は毎月公表されるものも多いが、1月と比べて4月は新規求職申込件数が増加したり、ビールは夏が冬よりも多く売れる、給料はボーナスの関係上、夏と冬に増えるといった1年を手記とした季節的な変動を除去して景気動向を見るための処理のこと。
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小売売上高

小売売上高（こうりうりあげだか）とは、小売業の売上高のことで、百貨店などの小売業者に対してアンケート調査を行い、その結果に基づいて発表される統計資料の一つ。特に、米国で発表される小売売上高は、商務省が毎月第2週に発表しており、特に重要な指標の一つ。
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景気ウォッチャー調査

景気ウォッチャー調査とは内閣府が毎月実施している景気調査のこと。景気に対して比較的敏感な職の人たち約2000人に対して行っている調査。家計動向・企業動向･雇用などを反映するためできるだけ多くの職種から選定されている。
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機械受注

機械受注（きかいじゅちゅう）とは、一国のファンダメンタル分析を行う上でも非常に重要な統計の一つ。主要な機械メーカーを対象として、生産設備用機械の受注額を集計する経済統計指標のこと。毎月内閣府より発表されている。
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気配値

気配値（けはいね）とは、市場で取引されている為替レートのこと。ビッドレートとオファーレートの二つの価格が提示されており（二本値）、投資家は市場やFX取引業者から提示されているビッドレートで為替を売ることができ、オファーレートで買うことができる。
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為替介入

為替介入（かわせかいにゅう）とは、通貨価値の維持や自国通貨相場の乱高下を回避する目的などで行われるもの。通常外国通貨を売り、自国通貨を買うことを指す。正式には外国為替平衡操作（がいこくかわせへいこうそうさ）と呼ぶ。
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玉

玉（ぎょく）とは、FX・信用取引・先物取引等においてまだ決済されていないポジションのことを指す。現物株式を持つことを玉と呼ぶこともある。要するに、相場を張っている商品のことを指す。例えば、円売りドル買いの契約を1万ドル分持っている場合、1万ドルの買い玉を持つというように用いる。
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確報値

確報値（かくほうち）とは、速報値の対義語として用いられる表現。経済指標等の発表数値において最終的に確定した数字の事を指す。予測など混じらずに、指標計算に必要な全てのデータがそろった上で計算される。
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経済成長率

経済成長率（けいざいせいちょうりつ）とは、一国の経済が1年間で成長した割合を示すもの。一般的にはGDP（国内総生産）が用いられ、前年GDPまたは前四半期GDPと比較したGDPの伸び率のことを経済成長率と呼ぶ。
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買戻し

買戻し（かいもどし）とは、予め売っていた通貨ペアを買うことによりポジションを決済すること。日本円をベースにたとえると、ドル売り・円買いのポジションを、同量のドル買い・円売りのポジションを買うことにより決済することを指す。
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金融商品取引業者

金融商品取引業者（きんゆうしょうひんとりひきぎょうしゃ）とは、2007年に施行された「金融商品取引法」により規制の対象となっている業者のこと。金融商品取引業者には証券会社、金融先物取引業者、商品投資販売業者などが該当する。FX取引業者も当然これに含まれている。
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鉱工業生産指数

鉱工業生産（こうこうぎょうせいさん）とは、鉱工業部門の生産動向を指数化した統計調査のこと。日本の場合経済産業省が、米国の場合FRBが毎月公表しており、景気動向を図る上での先行指標としてかなり重要視されている指標の一つ。
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雇用統計

雇用統計（こようとうけい）とは、雇用に関する統計の総称。雇用は個人の消費の源泉となる所得を得るために重要な要素であることから、景気に対して非常に大きな影響を与える。そのため、各種雇用統計は株価や為替レートなどに対しても大きな影響を与える。
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高金利通貨

高金利通貨（こうきんりつうか）とは、政策金利の高い国の通貨のことを指す。高金利通貨という概念についてはあくまでも自国通貨の政策金利よりも高い政策金利の国の通貨があたるが、代表的なものとしてオーストラリアドルやニュージーランドドルなどが挙げられる。
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